「研究」「教育」「地域・社会連携」は静岡理工科大学の三本柱です。大学が魅力的であり続けるためには、どの柱に対しても常に「大学に今、何ができるのか」答えを探し続ける必要があります。例えば「研究」にしても「教育」にしても、その答えに魅力があり必要とする人がいれば受け入れられ、必要とする人がいなければ広がりのないものになってしまいます。「地域・社会連携」については言うまでもないことでしょう。

「大学に何ができるのか、そして何をするべきなのか」――今回はこの自問が試される究極の状況下で静岡理工科大学が採った地域・社会連携の活動を振り返ってみようと思います。時は2011年３月、東日本大震災が起こり、福島第一原子力発電所から放射性物質が大気中に放出したときのことです。

事故により大気中にはキセノン133（133Xe）やクリプトン85（85Kr）といった希ガスをはじめ、ヨウ素131（131I）、セシウム134（134Cs）、セシウム137（137Cs）など多くの放射性物質が放出されました。希ガスはそのまま大気中に拡散しますが、ヨウ素やセシウムは重力や雨によって地表に降り注ぐ可能性があります。そうした物質が風に乗り、福島県だけでなく東北の他県、あるいは関東や中部など日本の広い地域に広がりました。

放射性物質の広がりやその影響についてはテレビや新聞、雑誌を通じて毎日のように報道されました。福島県はもとよりそれ以外の県でも「野生キノコから放射性物質」「住宅地でも土壌汚染」といった事実が明らかになり、次々とメディアに取り上げられていったのです。

多くの報道は注意を喚起する意味のある報道でした。ただ、誤った説明をする記事もありました。風評被害も加わってきます。過剰な報道は不安をあおることにもつながりました。海外からの留学生が自国に帰るケースが目立ちました。安全と思われる地域にある大学でも少なくない人数が帰国していきます。そして日本人のなかにも海外に脱出する人が出てきました。何が正しい判断か検討する余裕もない不安の中で起こす行動をパニックといいますが、一部の人たちにそれが心配されるほどの状況になり、不安は多くの人々の間に伝播していったのです。

この状況下で理工系の大学に何ができるでしょうか。

静岡理工科大学は正しく放射線を理解するための教育活動を始めました。市民講座を皮切りに、静岡理工科大学のグループ校である星陵高等学校での講義（高大一貫講義）や地元袋井市の小中学校向けの研修を実施したのです。小中学校向けの研修は教員向けのモデル授業としました。研修を受けた理科の教員が、授業でさらに多くの生徒に放射線の知識を伝えていきます。
講義のタイトルはいずれも「正しく怖がる放射線」です。人は普通に生活していても自然界から放射線を受けていること、その被曝（ひばく）量は年間2.4mSv（※1）であることをまず知ってもらいます。これに加えて登山や飛行機で高い場所に行けば宇宙線の被曝量が増え、X線やCTの検査をすれば医療被曝を受けます。原子力発電所の事故による汚染はそうした値と比較して評価すべきであることを伝える講義になっていました。

※1 Sv:シーベルト。放射線を浴びることによって生体（人体）が受ける影響の大きさを示す単位。放射線の被曝量を表す単位には他にグレイ（Gy）がある。グレイは物質が放射線から吸収するエネルギー量を示す単位で、生体の場合も被曝量としてグレイを使うことがある。ただし生体では放射線の種類と対象組織によって影響の度合いが異なるため、多くの場合、修正係数を乗じた値、すなわちシーベルトの値でその影響の大きさを示す。１シーベルトはかなり大きな被曝量となるため、自然界から受ける被曝量にはミリシーベルト（mSv）／年や、マイクロシーベルト（μSv）／時などを使う。2.4mSv／年は、自然放射線から受ける一人当たりの被曝量の世界平均の値

講義は2012年から2017年にわたって続きました。対象となる高等学校や小中学校も増えました。学校にとどまらず、袋井市の地域防災策定会議や教育委員会でも講義を行いました。講義を担当したのは放射線に詳しい吉田豊教授（先端機器分析センター長）です。

静岡理工科大学の学生に向けた教育も強化しました。放射線の知識はこれから社会に出る理系人材にとっても重要なスキルであると考えたからです。

小中学校などに向けた講義と並行して、静岡理工科大学は地元の声に耳を傾けました。「不安に思うことは何ですか」。

袋井市は農業が主要産業です。メロン、茶、米などを作っています。その汚染を心配する声が聞こえてきました。メロンはほとんどが市場に出て行きます。市場に出回るものは地方自治体の調査の対象となり、調査結果は厚生労働省に報告されます。チェック体制は整っています。ですが茶や米は地元で消費されるケースがあります。それらは口にして問題はないのか。これが心配の一つでした。また土壌も不安のタネです。汚染が進んだ土壌では、そこに育つ農作物への影響が心配です。放射性物質が特定の場所に集まるようなことがあれば、その場所で作業する人の被曝も考えなくてはいけません。

そこで農作物や土壌に降り注いだ放射性物質を測定する計画を立てました。測定装置としては放射性物質の種類（核種※2）ごとに濃度が測定できる測定器が必要です。厚生労働省では食品中の放射性物質の試験法として、ゲルマニウム半導体検出器を使う方法を定めていました。高い精度で核種を特定でき、しかもごく微量の放射能まで測定できるからです。より簡易な方法もありましたが、データ精度は低いものになってしまいます。

※2　核種：原子核の組成。例えば同じセシウム（陽子55個）でも中性子が79個のセシウム134と中性子が82個のセシウム137は異なる核種である。放射性物質は核種により放射性崩壊のスピードが異なる。セシウム134は2.06年で半分が崩壊するため、数年のうちに放射線を出す能力（放射能）は低いレベルになる。一方、セシウム137は半分崩壊するのに30年かかるため、何十年にもわたりその能力が保たれる