崔研究室では、耐震ブロックを含め、建築物の耐震性や耐津波性の評価を大きなテーマに掲げています。そこには日本の震災が大きなきっかけとなっているそうです。

「韓国の大学で学んでいたときから、安全で強い建築物を造ることには興味を持っていました。そして、テレビで阪神・淡路大震災を目の当たりにしたときに耐震の研究に進もうと決め、日本に留学することにしました」（崔教授）。

崔研究室で進めているもう一つの研究は、企業と地域、そして本学の三者で進めている防災力向上の活動です。具体的には、中部電力の支援を得て、袋井市の長溝地域で防災をテーマにしたワークショップを行っています。

「袋井市は一つの自治体ですから、防災活動を行う場合、市全体の活動として進めなければなりません。我々はもっと小さな地区から始めたかったので、2019年前半に地域選定と自治体との交渉などの準備を進め、結果、長溝地域を対象地区としました。2019年９月から2020年２月の間に６回のワークショップを行っています」。

このワークショップでは、
第１回：地震災害について知る
第２回：地域の現状を把握する（まちあるき）
第３回：地域の現状を見える化する（図上訓練、マップ作成）
第４回：地域の課題を抽出し解決方法を検討する
第５回：避難所運営ゲーム（HUG）を実施する
第６回：総括および今後の取り組みについて
というスケジュールで進めています。崔准教授は、「学生も参加し、成果を基にした論文を書く予定です。また、ドローンによる撮影や、国土地理院のデータを基に高低差を含む詳細な地図作成も進めており、研究にもつながりそうです」と期待していました。

このほか、崔研究室では、海外における学校の建物の耐震性評価も進めています。日本の学校はほぼ100％耐震補強が完了していますが、韓国や中国などでは未だ十分な対応が採られていません。そこで、これらの国に出向き、基本的な状況把握を始めています。

一方、日本では津波発生時に住民が避難できる建物が多数選定されていますが、国で定めた津波レベルで倒れないかどうかの診断を実施していない自治体も見受けられます。「一刻も早くこうした診断が実施できるように働きかけていきたいと考えています」（崔教授）と案じていました。